グーグルアースで見る震災
- 東京湾岸液状化沈下マップ(2011年3月11日東北太平洋沖地震 (M9.0))
2011年3月11日の東北太平洋沖地震は、東京湾沿岸の約42km2にも及ぶとされる広大な地域を液状化させた。 経済・産業の中枢であり、また首都圏の生活の場でもある東京湾沿岸がいかに液状化のリスクが高かったか知らしめる結果であった。 東京直下の地震の発生が懸念されている中で、この事実は、再液状化の可能性をも考慮しての喫緊の対応を地域と行政に強く迫るものとなった。 そこで液状化の実態を定量的に記録し、合理的な対応策定の一助とすべく、東京湾沿岸域の液状化マップを作成した[1]。 これは地震前後の航空レーザー計測による標高データを比較し、地殻変動の影響を除去したものである。 図はGoogle Earth上のフライオーバー映像の一コマで、浦安南東の海上1.2km上空から浦安市を俯瞰したものである。 フライオーバー映像では、この後、この高度を維持しながら、浦安から市川、船橋、習志野、そして千葉に至る沿岸域を飛行していく。
- 活褶曲地帯の標高変化 (2004年10月23日中越地震 (M6.7)) 2004年10月23日の中越地震は新潟県中越地方の中山間地に激甚な被害を与えた。 土木学会では2005年から2007年までの3年間に文部科学省振興調整費事業「活褶曲地帯における地震被害データアーカイブスの構築と社会基盤施設の防災対策への活用法の提案」[5]を展開した。 これは地震災害と復興の詳細なデータを集約し、また国土交通省、新潟県、農水省とも集約情報を共有することで、復興事業推進の一助ともすることを目指したものであった。 集約された情報には地震前（1975年～1976年）、地震直後（2004年10月27日）を含む6つの時期の詳細地形データ（DEM）が含まれる。 上図は魚野川、信濃川合流部南東の上空1km上空から北側を臨んだものである。図に現れた色は標高変化を表しており、多数の崩壊斜面とともに、全体的には魚野川が大きく蛇行するあたりから西側が隆起している様子が明確に確認できる。 この隆起は翌年の洪水の一因ともなった[6], [8]。
- 活褶曲地帯の斜面崩壊による標高変化 (2004年10月23日中越地震 (M6.7)) 2004年10月28日の標高データから1975年の標高データを差し引いて、さらに地殻変動による標高変動成分[6], [8]を除去したものである。 a: 大日山斜面崩壊、b: 東竹沢斜面崩壊、c: 堰き止められた芋川
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